生地商社首脳　厳しさを好機に
慎重さの中、攻めの戦略も

2019年の景況見通しは、いつになく不透明感が
強まっているとの指摘が相次ぐ。
国内生地商社首脳からも同様の声が聞かれるが、
「それをチャンスに変えるのがわれわれの仕事」
（コスモテキスタイルの斑目寿明社長）など、
厳しい中で前を向こうとする発言も目立つ。

宇仁繊維の宇仁龍一社長も「今年は大きな
ファッショントレンドの変化がありそう。その好機を
しっかり捉える、あるいは作り出すのが当社の役割」
と難局打破へ向けて決意を新たにする。

「事業環境は間違いなく厳しい」（スタイレムの瀧隆太会長）。
それは、「人手不足や米中貿易摩擦、株価のおかしな動き」
（双日ファッションの由本宏二社長）などに代表されるもので、
不透明感が強まっているのは事実。

大手アパレルショッピングサイトからアパレルが離脱し、
自前ネット販売事業構築への動きも強まっており、
今年も衣料品を取り巻く環境は大きく変わるとみられる。
「引き続き変化の年になる」（班目社長）ことは間違いなさそう。
由本社長が「正念場」、瀧会長が「頑張りどころ」と表現するように、
今年の事業環境に楽観的な要素はほとんど見当たらない。

こうした予測の中で班目社長は、「原点に返る」
ことを最優先課題に挙げる。
原点とは訪問営業のことを指し、ネットが浸透した今、
単に商品を売り込むのではなく、顧客が何を求めているかを
常にリサーチすることがより重要になっていると強調。
情報収集の手法が訪問販売になる。

コッカの岡田洋幸社長は、「定めた目標を着実にこなしていく」と
守りの姿勢を鮮明にする一方、運営する小売店舗のリニューアルや
さまざまなコラボ案件を進めることで将来にも備える。

「より筋肉質な会社へ」（岡田社長）、
「当たり前のことをしっかりとやる」（由本社長）、
「地道さが将来を開く」（班目社長）など
慎重にならざるを得ない局面だが、
「だからと言って縮こまっていては駄目で、
チャレンジも必要」（瀧会長）、
「海外市場は積極的に狙っていく」（由本社長）、
「高級化をキーワードに企画と生産と提案を強化する」（宇仁社長）
など攻めの戦略も忘れない。

柴屋の奥野雅明社長は、「業界は縮小していく。
ただ、シェアの観点で言えば当社もまだまだ伸ばせる。
社員の成長も感じるし、新しい挑戦を続けて
（業績の）右肩上がりを目指す」と迷いがない。