瀧定名古屋の婦人服地部は今後、各課の”顔”を
より明確にする取り組みを進める。
提案の明確化によって顧客との商談を充実し、
同質化による価格競争を回避する。
背景には国内市場の縮小という閉塞感がある。

同部には現在七つの課がある。
近年は全社や部など組織的な動きを強めているものの、
基本的には課別独立採算性が確立されており、
その競争原理で市場を開いてきた。
しかし現在の国内市場は少子高齢化やアパレル店頭不況の
顕在化によって縮小傾向にあり、「同質化は避けられない」情勢。
同質化すると課同士で価格を下げ合うような
事態にもなりかねない。
部の方針としてその回避に取り組む。

同質化の背景には、トレンドの方向性の少なさもある。
「以前より趣味嗜好（しこう）が多様化したとは言っても、
そのシーズンで売れるアイテムは限られている」ため、
服地提案でも売れ筋を追わなければならない。
例えば19年春夏向けで見れば、防透けやUVカットといった機能素材や、
グリーンに代表されるカラー提案などを各社や各課が追うため、
服地の同質化が生まれている。

同質化の回避だけでなく、各課の”顔”を明確化することで
商談を充実し、各課の売り上げを改めて伸ばそうという狙いもある。

このほど大阪市内で開いた19年春夏向け婦人服地展では、
「トライアル」として約20年ぶり各課の個別ブースを設けた。
トリアセテートやボトム地を軸とした機能加工を得意とする82課、
尾州のウール素材を軸とした国産の天然素材に
中国、韓国製の価格対応品までをそろえる11課、
ジャージーの14課、
プリントやレースをメインとする34課、
中国、韓国、台湾製生地の日本向け販売に特化した88課、
イタリアなどからのインポートが中心の32課、
北陸産地の化合繊がメインの81課
――がそれぞれ課独自の開発生地とサービス機能を訴求しながら
商談を進めた。

引き続き東京展を13～15日、秋葉原UDX（東京都千代田区）で開く。